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最高気温40度以上の日の名称は「酷暑日」に!


先日のラジオで、春物のコートを着る時期が短くなったよね、とDJが話されていました。それを裏付けるように、4月でも、ぐんぐん気温が上昇。もう夏日に達した地域もあると、ニュースから伝え聞こえてきます。

そうしたなか、気象庁が「40度以上の日」の名称を決定しました。これは、以前WWFジャパンのブログでもお伝えしたアンケートを踏まえたものです。

気になるその名は……「酷暑日」!

気象庁の発表では、全体でのべ50万近い回答が寄せられたそうです (*) 。そのなかで約20万票を獲得し、2位の「超猛暑日」以下を大きく引き離しました。

また、回答者からの案には、「激アツ日」や「サウナ日」といったユニークなものも。近年の夏の暑さもあって、関心の高さがうかがわれます。

日本の年平均気温は、100年あたり1.44度のペースで上昇しています。(出典:気象庁ウェブサイト「日本の年平均気温」)
© 気象庁

日本の年平均気温は、100年あたり1.44度のペースで上昇しています。(出典:気象庁ウェブサイト「日本の年平均気温」)

気象庁も呼びかけていますが、「酷暑日」では顕著な高温になります。熱中症はじめ健康にも影響しかねず、警戒して過ごすことが重要です。

日本の豊かな里山にも高温は影響を及ぼします。
© WWF-Japan / Mima Junkichi

日本の豊かな里山にも高温は影響を及ぼします。

加えて大事なのは、「酷暑日」という名称をなるべく使わなくて済むようにすること、そしてこれ以上新しい名称を作らずに済ませること。

すなわち、気候変動の原因となる「温室効果ガス」の削減をいっそう進める必要があります。最大限の省エネや再生可能エネルギーの活用、電化の推進といった対策に、社会全体で取り組まなければなりません。

2026年4月からは、温室効果ガスの排出に対して、企業に金銭的な負担を求める「排出量取引制度(GX-ETS)」が本格稼働しました。
© Shutterstock / isak55 / WWF

2026年4月からは、温室効果ガスの排出に対して、企業に金銭的な負担を求める「排出量取引制度(GX-ETS)」が本格稼働しました。

既に多くの方々が、省エネの実施や再エネの推進を、ご自宅などでも実践されているかと思います。

もっとできるよ、という方は、企業や政府の対策を調べたり、身近な人や地元の議員の方々と話してみたりというアクションなどにも、ぜひチャレンジしてみてください!

関心は対策の第一歩。今回の名称の決定が、そのきっかけになればと思います。


(*) 気象庁(2026年4月17日付)「最高気温が40度以上の日の名称を「酷暑日」に決定」(リンク


(気候・エネルギーグループ 吉川)

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自然保護室(気候・エネルギー)
吉川 景喬

公共政策修士(専門職)(京都大学) 大学院では環境政策、公共ガバナンスを中心として公共政策学を専攻。修了後は、大手物流企業でコーポレートガバナンスに関する業務に従事。2021年にWWFジャパンに入局。気候変動・エネルギーに関する国内政策アドボカシーを担当。

学生時代には季節のおいしいものを食べ歩き、度々近所の川べりを散歩していました。皆さん一人ひとりに身近な自然があるかと思います。それを根底から揺るがす気候変動。その対処に向けて社会の全てのアクターの方々と一緒に取り組んでいきます!

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