危機を乗り越えた太平洋クロマグロ ～回復した資源を未来へつなぐ、新たな挑戦～
2026/11/09
- この記事のポイント
- かつて乱獲で減少したマグロ資源に、近年、回復の兆しが見られています。その中でも日本と特に関わりが深いのが太平洋クロマグロです。危機からの回復は、どのような取り組みによって実現されたのか。生物多様性の回復、すなわち「ネイチャーポジティブ」の実例でもあるこのクロマグロ復活の歩みと未来への示唆、そしてWWFジャパンが20年近くにわたり取り組んできた活動の軌跡を紹介します。
わずか2％まで減少した太平洋クロマグロ
寿司や刺身、ツナ缶などでおなじみのマグロ。かつて、乱獲により危機的な資源状態にあったマグロは、近年、世界的に回復の兆しが見られます。
その中でも日本にとって特に関わりが深いのが、太平洋クロマグロです。高級食材として親しまれ、「本まぐろ」とも呼ばれるこの魚は、日本近海で生まれ、太平洋を横断して北米沿岸まで回遊する大型魚です。
太平洋クロマグロの資源量（＊）が大きく減った原因は、シンプルに言えば「獲り過ぎ」でした。
2010年頃には、人間が漁業を始める前の資源量を100%とした場合、わずか2％弱しか残っていない状態にまで落ち込んでいたとされます。
（＊）資源量：水生生物は個体数の把握が難しいため、その生物がどのくらいいるかは、漁獲に関連するさまざまな情報をもとに推定される「資源量」が指標として使われる
特に問題だったのが、まだ子どもを産んでいない若いクロマグロの漁獲です。クロマグロは3歳頃から産卵できるようになりますが、それより前の小型魚が大量に漁獲されていました。将来親魚になるはずの魚を獲り過ぎてしまったことで、資源の再生産力が大きく失われてしまったのです。
当時は日本近海だけでなく、メキシコや韓国で漁獲された若い太平洋クロマグロの多くも日本で消費されていました。
このままでは太平洋クロマグロがいなくなるだけでなく、その漁業自体が成り立たなくなる。そんな危機感が国際社会の中で高まっていきました。
「管理すれば魚は増える」を証明した国際合意
転機となったのは2014年です。
日本をはじめ関係国は、小型魚の漁獲量を大幅に削減する厳しい管理措置に合意しました。国際的な資源管理機関のもとで、科学的なデータに基づいて漁獲量を制限したのです。
その結果は驚くべきものでした。
科学者たちが「この管理を続ければ資源は回復する」と予測していた通りに、太平洋クロマグロは増加。2024年の太平洋クロマグロの国際会議では、2022年時点で資源量が約14万4,000トンに達したことが確認され、当初2035年頃と見込まれていた回復目標を13年も前倒しで達成しました。
この歴史的な回復を受けて、大型魚の漁獲枠を約1.5倍に拡大することも合意されました。WWFジャパンは、この決定を「ネイチャーポジティブの好事例」として歓迎しました。
この成果は単に太平洋クロマグロが増えたというだけではありません。
「魚は適切に管理すれば回復できる」
そのことを実証した歴史的な出来事だったのです。漁業者の中からも、「管理しても意味がないと思っていたが間違っていた」「他の魚種も太平洋クロマグロのように管理しよう」という声が上がるようになりました。
漁獲枠の「増枠」が意味するもの
2026年現在、議論されている新たな管理ルールが正式に導入されれば、太平洋クロマグロの大型魚の漁獲枠はさらに最大25％増加する見込みです。
「せっかく回復したのに、また獲りすぎにならないの？」
そう思う方もいるかもしれません。
しかし今回の増枠は、政治的な判断だけで決まったものではありません。
資源量の状態を科学的に分析し、「この程度なら増やしても資源は目標通り維持できる」という結果が示されたうえで設定されています。
つまり、回復した資源を持続的に利用する段階へ進んだ、ということなのです。
太平洋クロマグロの資源管理を話し合う国際会議の様子
回復した資源を、どう守り続けるのか
もちろん、資源がいま回復しているからといって安心できるわけではありません。大切なのは、二度と同じ失敗、すなわち乱獲や管理されない漁業の横行を繰り返さないことです。
そこで導入が進められているのが、管理戦略評価（MSE）という手法に基づく新しい漁獲戦略です。
この仕組みは「家計管理」に例えることができます。収入や貯金の状況に応じて、使えるお金を調整するように、魚の資源量に応じて漁獲量を自動的に調整するのです。
資源が増えれば漁獲量を増やす。減れば漁獲量を減らす。さらに、資源量の推定誤差や違法漁業、気候変動などのリスクも想定し、膨大なコンピューターシミュレーションを通じて管理ルールを検証します。
こうした管理手法は、すでにミナミマグロや大西洋クロマグロなどでも導入が進められており、太平洋クロマグロでも、導入に向けた議論が大詰めを迎えているところです。
これまでのように毎回各国が漁獲枠について激しく交渉するのではなく、あらかじめ合意した科学的ルールに基づいて資源を管理する仕組みです。言わば、太平洋クロマグロを未来に残すための、確かな仕組みが整いつつあるのです。
太平洋クロマグロの成功を、次の魚たちへ
今回の太平洋クロマグロの資源回復は、最大の漁獲・消費国である日本がリードして、研究者や漁業者、行政、企業、NGOなどとともに回復を実現しました。
WWFジャパンも、資源悪化が深刻化した2010年頃から、消費者やメディアへの情報発信、企業や政府との意見交換、国際会議での提言などを通じて、科学に基づく資源管理の強化を訴え続けて、太平洋クロマグロの実現を後押ししました。
また、この取り組みには、WWFが2000年代初頭から取り組んでいた、大西洋クロマグロやミナミマグロの資源管理強化を求める活動の経験と知見も活かされています。
今回の成功が示したのは、科学に基づく資源管理と、多様な関係者の協力があれば、資源は回復できるということです。実際、ミナミマグロや大西洋クロマグロなどについても資源の管理と回復が成功しました。海の豊かさを取り戻すことは、決して夢物語ではありません。
今、日本の人たちが安心してクロマグロを食べられるのは、漁業者や行政、企業、WWFなどのNGOの関係者たち、多くの人々が長い年月をかけて漁業の改善や資源の管理に取り組んできた成果です。
これを、一つの魚種だけの成功物語で終わらせてはなりません。残念ながら、日本周辺では現在もサンマ、サバ、イワシ、イカなど、多くの魚種で資源減少が課題となっています。
こうした魚種についても、今回の経験を活かし、関係者一丸となって資源回復に取り組むことが求められています。
危機を乗り越えた太平洋クロマグロ。
その成功は、回復した資源をどう利用し、どう守っていくかという新たな段階に入りました。
そしてその経験は、日本の海の未来、そして自然を回復軌道に乗せる「ネイチャーポジティブ」を考えるうえで、持続可能な資源利用の重要性と、その取り組みの先にある大きな希望を示しています。
【参考情報】WWFがマグロ資源の保全のために取り組んできた5つの活動
海洋生態系の頂点に立つマグロ類は、海の環境を保全する上でも重要なカギとなる生物です。
重要な水産資源でもあるマグロ類の保全と回復のため、WWFはこれまで次のような活動に注力してきました。
- マグロ類の資源回復に向けた国際交渉への参加
WWFは、中西部太平洋まぐろ類委員会（WCPFC）や全米熱帯まぐろ類委員会（IATTC）などの国際会議に継続して参加し、資源回復のための漁獲規制や管理強化を各国政府に働きかけてきました。会議にはオブザーバーとして参加し、声明やポジションペーパーを提出。課題を指摘しつつ、具体的な政策の提案を行なうことで、持続可能な資源利用に向けた合意を後押ししてきました。
- 科学的根拠に基づく漁獲戦略（MSE）の導入推進
資源量に応じて漁獲量を自動的に調整できる仕組みである「管理戦略評価（MSE）」の導入を強く提唱。乱獲を繰り返さないための長期的な管理ルールづくりを、国際会議に参加する代表団や、各国の政府に対して求めてきました。10年以上にわたり要望してきたこの仕組みが、太平洋クロマグロ漁業に対しても導入されることになった点は、海洋保全の観点からも重要な成果です。
- IUU漁業（違法・無報告・無規制漁業）対策
クロマグロの未報告漁獲問題などを受け、漁獲記録の透明化や監視体制の強化を提言。電子モニタリング（船上カメラによる監視）やトレーサビリティ向上、人権侵害を伴う漁業の排除にも取り組んできました。こうした問題は、奴隷労働などの人権侵害にも直結する大きな課題であり、他の魚種でも問題になっています。
- MSC認証など持続可能な漁業の普及
カツオやキハダマグロなどを対象に、MSC認証など持続可能な漁業認証の取得・普及を支援。企業や漁業者と連携し、消費者が持続可能な水産物を選べる市場づくりを進めてきました。この取り組みは、消費者の選択によって、持続可能な漁業に取り組む漁業者や企業を後押しするものでもあります。
- 企業・業界への働きかけ
日本の流通・食品・小売り関連企業や業界団体と連携し、持続可能なマグロ資源の調達や漁業改善を促進するよう呼び掛けてきました。また、こうした企業・団体と連名で、国際会議に対してマグロ類の持続的管理を求める要望書も提出。漁業や環境にかかわる多様な主体と共に、海の未来を考えたアクションを展開してきました。
WWFは今後も、行政や企業、漁業者らと連携しながら、クロマグロ以外の水産資源についても、資源の回復と、持続可能な漁業の確立に向けた取り組みを継続していきます。
