地球上すべての人々にエネルギーを！世界のエネルギーの「公平性」

日本では、たとえば電気製品を使いたい時、コンセントにつなげばいつでも使うことができます。「電気を使う」ということは、いわば暮らしの中では当たり前のこと。

ですが、これは決して、世界的な「常識」ではありません。

いま、確実な電気の供給を受けずに生活している人が、世界にどれくらいいるかご存知ですか？

その数、実に14億人（*1）。日本の総人口の10倍以上です。

また、調理や暖房等の燃料として、薪材や作物残渣（刈り取った農作物の葉や茎など）、動物の糞といった、昔ながらのバイオマス燃料をエネルギー源として頼っている人も多くいます。

その数は、途上国を中心に世界に27億人以上。（*2）

こうした問題の根底には、常に一つの問いがつきまとっています。

「世界のエネルギー消費は公平に行なわれてきたか？」という問いです。

歴史的に見た時、この問いには「いいえ」と答えねばなりません。

先進国と称される一部の裕福な国々が、石油や石炭などの化石燃料をたくさん使い、経済成長を遂げてきた一方で、貧しい途上国には、いまだに電気もなく、光熱を薪などから得て暮らしている人たちが数多くいるのが現状です。

さらに、このエネルギーについての「不公平」は、化石燃料の消費によって生じる気候変動（地球温暖化）の影響においても、不公平を生み出しています。

というのも、温暖化の悪影響を最も強く受けているのは、電気をろくに使わずに生活している、貧しい国の人々だからです。

現在、先進国をはじめとする世界の国々のエネルギー供給は、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料に大きく頼っています。

しかし、これらの資源には限りがあります。これは今後、資源量の減少と共に、燃料価格がさらに上昇していく可能性を示しています。

また、こうした燃料はしばしば投機の対象となったり、各国の政治的な思惑を反映する形で、価格が大幅に上下します。

つまり化石燃料は、資源の量としても、経済的な視点からも、いつまでも依存し続けられるものではない、ということです。

途上国の状況を改善していく上でも、これらは大きな障害になります。

まず、資源量に限りがあり、価格が大きく変動し、また長期的には価格が上昇し続ける化石燃料は、頼りになる有効な選択肢とはいえません。

それでは、世界に公平にエネルギーを供給し、次世代の社会を支えることの出来る新しい未来のエネルギーとは、何なのでしょうか？

いうまでもないことですが、放射能汚染の危険が伴う原子力は、選択肢として適切とはいえません。

健康被害の懸念をさらに高めて、貧困層の生活にさらなる脅威を加えることになるばかりか、放射性廃棄物という負の遺産を、何世代にもわたり残すことになるからです。

答えは、自然の中にあります。それは、地球上に無限に近く、また平等に得られる太陽の光、また風などの「再生可能な自然エネルギー」です。
この自然エネルギーこそが、世界の生活の質を高め、経済の見通しを安定させていくことができるエネルギー源なのです。

さらに、自然エネルギーを、これから広めていく上で欠かせない、もう一つの要素があります。
それは、「省エネルギー」です。

省エネとは、文字通り、エネルギーを可能な限り効率的に使い、不必要なエネルギーを使わないようにしていくということ。何より、私たちが必要としているのはエネルギーそのものではなく、エネルギーによって得られる利便性です。

ですから、最少のエネルギーから最大の利便性を得られるように工夫することが大切なのです。ここには、消費電力の最も小さい製品を選び、冷暖房等に要するエネルギーが最少となるような建築物を設計する、といった行動も含まれます。

世界の人口は2050年に90億人以上に増加すると予測され、何も手を打たなければエネルギーの需要は倍増する恐れがあります。

せっかく再生可能な自然エネルギーの導入を進めても、エネルギーの浪費を続けていては、エネルギー不足は解消されません。

これを補うのが「省エネ」というわけです。
利便性を得るために必要なエネルギーの量を減らすことによって、より多くの人に行き渡らせることができるのです。

これからのエネルギーを考える上で、必要な考え方があります。
それは、「本当に必要な量のエネルギーだけを使う社会」へと移行していくことです。

日常生活の中で、一人ひとりがエネルギーを浪費する行動を改めていくこともそうですし、地域や国のレベルでもそれは進めてゆくべきことです。

途上国においては、旧来型のバイオエネルギーの利用を徐々に廃止し、代わりに健康被害を起こさない新しい調理器具（たとえばソーラークッカー）や、小型の堆肥装置などを普及していく必要があるでしょう。

また、電力網が整備されていない地域でも、独立型の太陽光パネルや水車、個人用風力発電などの、地域で独立した小規模な発電ができるシステムを構築していくことが可能です。

そして、これらを実現するためには、人々の協力が欠かせません。

途上国での取り組みを実現するには、先進国の資金的、技術的な援助が欠かせませんし、世界の国々は一緒になって、そのための仕組みやルールを作るべきです。

これは日本国内でも当てはまることで、一般の生活者が省エネを心がける場合でも、省エネの製品や住宅を供給してくれる、技術者やメーカーの協力が必要になります。そして、行政の人たちは、そうした取り組みを社会的に支えられるような補助金等の制度を作り、実施していく必要があります。