Shigeki Yasumura

安村 茂樹

WWFジャパン 自然保護室長

サンゴ礁センター駐在時に地域住民主体の環境調査を立ち上げ（現在も石垣島、久米島で継続中）。南西諸島域にて、多分野の研究者と協働した野生生物有害化学物質汚染調査、生物多様性評価調査を指揮。GIS手法を用いた保全重要域図は生物多様性条約で示されたEBSAに、野外調査ではオキナワトゲネズミ再発見や久米島沖のサンゴ大群集発見に寄与。UNEP/GEF黄海プロジェクトと連携した日中韓湿地保全活動をリードし、2020年より緊急支援や淡水・教育活動に関わる部門を統括。

Jyoichi Ebihara

海老原 城一

アクセンチュア株式会社
ビジネスコンサルティング本部
サステナビリティグループ統括
マネジング・ディレクター

東京大学卒業後、アクセンチュア入社。公共事業体の戦略立案や、スマートシティの構想立案、サーキュラーエコノミーの戦略策定などの業務に多数従事。東日本大震災以降は自社の復興支援プロジェクトの責任者を務める。 AiCTコンソーシアム代表理事、会津若松市アーキテクト、国土交通省計画部会委員、大阪市副首都ビジョンバージョンアップ検討委員会委員、宮城県DXアドバイザーなどを歴任。 著書に、『 Smart City 5.0 地方創生を加速する都市』（インプレス）『サーキュラー・エコノミー・ハンドブック　競争優位を実現する』（日本経済新聞出版）などがある。

Kunihiko Ono

小野 邦彦

株式会社坂ノ途中 代表取締役

1983年奈良県生まれ。京都大学総合人間学部にて文化人類学を専攻。外資系金融機関での「修行期間」を経て、2009年株式会社坂ノ途中を設立。「100年先もつづく、農業を」というメッセージを掲げ、農薬や化学肥料不使用で栽培された農産物の販売を行っている。提携農業者の約8割が新規就農者。少量不安定な生産でも品質が高ければ適正な価格で販売できる仕組みを構築することで、環境負荷の小さい農業を実践する農業者の増加を目指す。「坂ノ途中の研究室」では、自治体、大学や企業と連携した調査、研究を実施。東南アジアの山間地域で高品質なコーヒーを栽培することで森林保全と所得確保の両立を目指す「海ノ向こうコーヒー」も展開。京都市「これからの1000年を紡ぐ企業認定」、経済産業省「地域未来牽引企業」「J-Startup Impact」など、受賞多数。

Ai Ohmori

大森 愛

コミュニケーションデザイナー

岐阜生まれ。三重大学教育学部卒業後、広告代理店の企画営業を経て、メーカー勤務時代には商品開発、コンセプト立案、販路開拓、ブランディング宣伝PRなど開発から販売までを一貫して従事。その後、伝統工芸や地場産業のPRに特化した企業でマネージャーとして日本全国の職人や工房を訪ね歩き、それぞれの歴史や文化、風土に触れる。独立後は『想いをカタチに』をモットーに地域ブランドのコミュニケーション戦略や、企業のインナーブランディング、グリーンビジネスに特化した人材育成のプログラム設計など様々な事業に参画。
一般社団法人GBPラボラトリーズ運営ディレクター／株式会社honshoku ブランドディレクター／70seeds株式会社　プロデューサー／foodskole副校長などを通して、様々なプロジェクトを手掛ける。

Tatsuhiro Kato

加藤 超大

公益社団法人日本環境教育フォーラム
事務局長

立教大学社会学部卒業。大学卒業後に青年海外協力隊（職種：環境教育）として中東・ヨルダンへの派遣を経て、2014年より日本環境教育フォーラム（JEEF）に入社。入社後はバングラデシュやカンボジア、インドネシアでの海外事業に携わり、地域住民の生計向上と自然環境保全の両立を目指した活動を展開。2019年より現職。2024年からは環境省と文部科学省によって設置されたESD活動支援センターの副センター長を務める。その他に、日本シェアリングネイチャー協会理事／JICA環境教育OV会会長を兼務。

Yu Kato

加藤 佑

ハーチ株式会社 代表取締役

2015年にハーチ株式会社を創業。社会をもっとよくする世界のアイデアマガジン「IDEAS FOR GOOD」、サーキュラーエコノミー専門メディア「Circular Economy Hub」、横浜のサーキュラーエコノミープラットフォーム「Circular Yokohama」など、サステナビリティ領域のデジタルメディアを運営するほか、企業・自治体・教育機関との連携によりサステナビリティ・サーキュラーエコノミー推進に従事。2023年4月にB Corp認証を取得。英国ケンブリッジ大学サステナビリティ・リーダーシップ研究所 Sustainable marketing, media and creative 修了。英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー。東京大学教育学部卒。

Yasuhiro Kubota

久保田 康裕

株式会社シンク・ネイチャー 代表取締役
琉球大学理学部 教授

世界の自然を巡る長期フィールドワークと、独自構築した生物多様性ビッグデータとAIを活用して、「地球の陸と海の豊かさ」の見える化を推進し、自然資本の持続可能性に関する研究を展開。スタートアップ「株式会社シンク・ネイチャー」を起業し、biodiversity intelligenceに基づいたネイチャーポジティブビジネスの実装、 自然と共生する社会の実現を目指している。

Teppei Dohke

道家 哲平

国際自然保護連合日本委員会 会長

1980年東京生まれ。千葉大学文学修士（哲学）修了。2004年より日本自然保護協会の職員として、国際自然保護連合（IUCN）日本委員会の運営に従事。生物多様性条約COP9以降、4年に渉る昆明モントリオール生物多様性世界枠組み交渉会合含め、全締約国会議に出席。2016年から事務局長に任命され、生物多様性の世界目標達成に向けて、行政・企業・自治体・NGO・研究者をつなぐ事業を展開した。世界動向の収集・分析と、分かりやすい発信に定評があり、国の各種委員会検討会の委員就任や、プレゼン・執筆・テレビラジオ出演も多数。IUCNにおいては、OECM（自然共生サイト）、普及啓発の専門家としても活動。

Takuya Hasegawa

長谷川 琢也

LINEヤフー株式会社
一般社団法人フィッシャーマン・ジャパンCo-Founder

東日本大震災の後、被災地の農産物などをネット販売する企画を立ち上げたことをきっかけに、宮城県石巻市に移住。地域を活性化させ、次の世代に続く水産業を実現するため、地元の若手漁師と共にフィッシャーマン・ジャパンを立ち上げ、水産業のイメージを「カッコよく」「稼げて」「革新的な」という「新3K」に変えていくことを目指している。
2021年、企業版ふるさと納税を活用して脱炭素事業を推進する自治体に寄付をする「地域カーボンニュートラル促進プロジェクト」の担当と、SDGsメディア「Yahoo! JAPAN SDGs」編集長に。

Fukunari Wakabayashi

若林 福成

生物研究家
やまね酒造株式会社 代表取締役兼生物多様性・環境生態学研究センター長

1991年埼玉県生まれ。MBA（経営修士）学士（理学）。国内・国外（南米や東南アジア等）に生息する動植物の調査・研究を行う。大学2年19歳の時にキャラクターコンテンツを活用した町おこしをプロデュースする合同会社福成を設立。アニメ「らき☆すた」や鉄道むすめ「栗橋みなみ」を活用した町おこしに主要メンバーのひとりとして携わる。秋田県の新政酒造での修行後、埼玉県飯能市に、飯能の自然と生物多様性と共に歩む環境保全の会社「やまね酒造」を令和元年に設立。企業向けに生物多様性・ネイチャーポジティブに関わるフィールドを提供している。特にニホンヤマネとスナヤツメの調査・保全活動を行っている。2023年12月 環境省 第11回グッドライフアワード実行委員会特別賞 EXPO2025いのち動的平衡賞を受賞、2024年2月 環境省 第19回エコツーリズム大賞特別賞を受賞

Shogoro Fujiki

藤木 庄五郎

株式会社バイオーム 代表取締役

2017年京都大学大学院博士号(農学)取得。衛星画像解析を用いた生物多様性の可視化技術を開発。ボルネオ島の熱帯ジャングルにて2年以上キャンプ生活をする中で，環境保全を事業化することを決意。その後，株式会社バイオームを設立，代表取締役に就任。生物多様性の保全が社会の利益につながる仕組みづくりを目指し，生物の情報をビッグデータ化する事業に取り組む。環境省「2030生物多様性枠組実現日本会議行動変容WG」専門委員。日本自然保護協会評議員。ISO/TC331（生物多様性）日本国内審議委員会オブザーバー。MITテクノロジーレビュー「Innovators Under 35 Japan 2021」に選出。

Taichi Sato

佐藤 太一

南三陸森林管理協議会 事務局長
株式会社 佐久 専務取締役

1984年宮城県生まれ。理学博士。宇宙放射線物理の研究に取り組んでいたが、震災後、家業を継ぐため2012年に南三陸町へ帰郷。
2015年10月に林業団体「南三陸森林管理協議会」で宮城県初の国際森林認証（FSC®️）を取得。その後、南三陸町役場新庁舎の全体プロジェクト認証を取得（公共施設として国内初）に貢献するなど、森林認証を活用し南三陸林業を真剣に考え、南三陸町における独自の林業の構築を目指し、さまざまな取り組みにチャレンジしている。
他にも、合同会社MMR 代表、みちのく伊達正宗歴史館　代表取締役社長、一般社団法人南三陸町観光協会　副会長、南三陸いのちめぐるまち学会 学会長として活動。

Akira Sakano

坂野 晶

一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパン 代表理事
一般社団法人Green innovation 理事/共同代表

兵庫県西宮市生まれ、鳥好き。絶滅危惧種の世界最大のオウム「カカポ」をきっかけに環境問題に関心を持つ。大学で環境政策を専攻後、モンゴルのNGO、フィリピンの物流企業を経て、日本初の「ゼロ・ウェイスト宣言」を行った徳島県上勝町の廃棄物政策を担うNPO法人ゼロ・ウェイストアカデミーに参画。理事長として地域の廃棄物削減の取組推進と国内外におけるゼロ・ウェイスト普及に貢献する。米マイクロソフトCEOらとともに、2019年世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）共同議長を務める。2020年より一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンにて循環型社会のモデル形成に取り組む。
2021年、脱炭素に向けた社会変革を起こす人材育成プログラムGreen Innovator Academyを共同設立。2023年1月より資源循環のインフラを担う「循環商社」株式会社ECOMMITの取締役Chief Sustainability Officerに就任。
京都大学大学院地球環境学修士。

Sadayosi Tobai

東梅 貞義

WWFジャパン 事務局長

国際基督教大学教養学部理学科（生物専攻）卒業、英国エジンバラ大学で自然資源管理修士号取得。1992年にWWFジャパンに入局し、日本国内の重要湿地の保全活動に携わる。
2011年から自然保護室長、シニアダイレクターとして、野生生物、森林、海洋水産、気候・エネルギー、国内の自然保護活動を統括。
この間、2017年～2020年に、アジア太平洋地域23カ国の各WWFオフィスで活動する自然保護室長代表も務め、2019年には、アジア太平洋地域におけるWWFの違法野生生物取引対策ハブの設立を主導。
2020年7月より、WWFジャパン事務局長に就任。「2050年脱炭素社会実現」と「2030年生物多様性回復」のため、企業の役員などとのサステイナビリティ対話や、政策アドボカシーに重点的に取り組んでいる。

Daisuke Maki

牧 大介

株式会社エーゼログループ 代表取締役CEO

1974年生まれ。京都府宇治市出身。京都大学大学院農学研究科卒業後、民間のシンクタンクを経て2005年に株式会社アミタ持続可能経済研究所の設立に参画。森林・林業、山村に関わる新規事業の企画・プロデュースなどを各地で手掛けてきた。2009年に株式会社西粟倉・森の学校を設立し代表取締役。2015年10月にエーゼロ株式会社を設立し代表取締役に就任。2023年4月には森の学校とエーゼロを合併させ「株式会社エーゼログループ」を発足し、代表取締役CEOに就任。

Juichi Yamagiwa

山極 壽一

総合地球環境学研究所 所長
WWFジャパン 理事

1952年東京都生まれ。京都大学理学部卒、同大学院理学研究科博士後期課程単位取得退学。理学博士。ルワンダ共和国カリソケ研究センター客員研究員、日本モンキーセンター研究員、京都大学霊長類研究所助手、京都大学大学院理学研究科助教授、同教授、同研究科長・理学部長を経て、2020年まで第26代京都大学総長。人類進化論専攻。屋久島で野生ニホンザル、アフリカ各地で野生ゴリラの社会生態学的研究に従事。 日本霊長類学会会長、国際霊長類学会会長、日本学術会議会長、総合科学技術・イノベーション会議議員を歴任。
現在、総合地球環境学研究所 所長、2025年国際博覧会（大阪・関西万博）シニアアドバイザーを務める。南方熊楠賞、アカデミア賞受賞。著書に『人生で大事なことはみんなゴリラから教わった』（2020年、家の光協会）、『スマホを捨てたい子どもたち-野生に学ぶ「未知の時代」の生き方』（2020年、ポプラ新書）、『京大というジャングルでゴリラ学者が考えたこと』（2021年、朝日新書）、『猿声人語』（2022年、青土社）、『動物たちは何をしゃべっているのか？』（2023年共著、集英社）、『共感革命-社交する人類の進化と未来』（2023年、河出新書）、『森の声、ゴリラの目-人類の本質を未来につなぐ』（2024年、小学館新書）など多数。

Naoyuki Yamagishi

山岸 尚之

WWFジャパン 自然保護室長

立命館大学国際関係学部入学大学卒。米ボストン大学大学院国際関係論・環境政策修士号取得。 2003年からWWFジャパンの気候変動担当オフィサーとして、政策提言・キャンペーン活動に携わるほか、国連気候変動会議に毎年参加し、国際的な提言活動を主に担当。WWFと企業との連携を行うクライメート・セイバーズ・プログラムやScience Based Targets Initiative (SBTi) の推進、非国家アクターのアライアンスである気候変動イニシアティブ（JCI）の設立にも従事。2007年から気候変動グループ・グループ長、2020年より自然保護室長。東京都環境審議会委員（2021年4月～）

Takashi Uemura

上村 崇

epiST株式会社 代表取締役社長/CEO
epiST Ventures株式会社 代表取締役CEO/マネージングパートナー

005年、AI・データサイエンスをコアとする株式会社ALBERTを創業、代表取締役社長に就任。
2015年、ALBERTの東証マザーズ市場への上場およびその後のトヨタ自動車、東京海上等との資本業務提携を実現。
ALBERT創業以来、国内の様々な大学・研究機関とのコネクションを構築し、100名以上のサイエンティスト・AIエンジニアを擁する組織に育てる。この活動の中で、日本の産学連携における課題を知り、問題意識を抱き、2019年にepiST株式会社およびepiST Ventures株式会社を創業。
epiST株式会社の代表取締役社長/CEOに就任。また、epiST Ventures株式会社の代表取締役/マネージングパートナーとしてスタートアップへの投資支援を担当。
早稲田大学卒業。

Daisuke Hara

原 大祐

Co.Lab 代表取締役
NPO法人西湘をあそぶ会 代表理事

1978年生まれ。神奈川県大磯町在住。漁村農村お屋敷まちが混在する大磯に惹かれ、地域資産をいかした暮らしづくりを実践中。地域のインキュベーション（県下最大の朝市「大磯市」の運営）、６次産業化（漁協直営の食堂プロデュース、加工場の運営）、里山再生（コミュニティ農園「大磯農園」の運営）、空き家空き店舗再生（カフェ、立ち飲み、本屋、雑貨店運営）、働き方改革（森のようちえん併設コワーキングスペース 「Post-CoWork」の運営）などローカルエコシステムの再構築に取り組んでいる。
Co.Lab 代表取締役｜NPO法人西湘をあそぶ会 代表理事｜湘南定置水産加工 代表取締役｜関内イノベーションイニシアティブ 取締役｜神奈川県住宅供給公社 団地共生プロデューサー（2016年〜）

Masahito Kamimura

上村 真仁

筑紫女学園大学 現代社会学部教授

神戸大学大学院工学研究科環境計画学修士課程修了。工学修士。2020年に博士（学術）取得。1993年から株式会社三菱総合研究所地球環境研究センター勤務。2004年にはWWFジャパンのサンゴ礁保全プロジェクトのオフィサーとして石垣島にあるサンゴ礁保護研究センターに勤務。2007年よりセンター長。白保コミュニティとの協働による持続可能な地域づくりを主導し、白保村ゆらてぃく憲章の制定、白保魚湧く海保全協議会の設立及び活動の推進、NPO夏花の設立に貢献した。2010年には、世界海垣サミットin白保をホスト。
2016年より現職。現在、石垣島白保でのCBM(Community-Based-Management)の実践から得た知見を生かし、九州・沖縄各地の農山村地域でネイチャーポジティブ（自然再興）実現に取り組んでいる。

Takashi Seki

関　隆史

ミドリクNbS株式会社 代表取締役

早稲田大学卒、楽天(株)クリエイティブ編成局を経て、国内最大手テラドローンの創業メンバーとしてドローンLiDAR事業部門等複数事業の立ち上げ、国内におけるドローンLiDARを活用した森林計測・インフラ点検等の利活用を推進。欧州拠点CEOを歴任。JAXA航空技術部門での新規事業開発や、OMRON新規事業室にてNbS事業の創出、サステナビリティ部門にてTNFD・CSRD等の開示業務にも従事。その後、【ミドリクNbS株式会社】を創業。ドローンや人工衛星、LiDARを活用した自然資本・生物多様性の可視化・モニタリングサービスや、ネイチャーデジタルツインの開発、ドローン・ロボットの自動制御システムの開発等を行う。グリーンインフラの国内外での普及・促進にも積極的に取り組む。