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WWFの活動活動トピック
持続可能な森林の利用

活動トピック一覧

持続可能な森林の利用の最新トピック

2017/9/21

持続可能な農業を!「ファーマーズ・フィールド・スクール」で守るスマトラの森

インドネシア・スマトラ島の南端に位置するブキ・バリサン・セラタン国立公園。ここは、絶滅の恐れが高いスマトラサイ、スマトラトラ、そしてスマトラゾウが共存する数少ない地域です 。豊かな熱帯林での違法な農園経営は、長い間、深刻な問題とされてきました。これを解決する試みの一つとして、国立公園の周辺の村で、地...続きを読む

2017/8/01

地球の使い過ぎ!2017年の「アース・オーバーシュート・デー」は8月2日

国際シンクタンク「グローバル・フットプリント・ネットワーク(GFN)」は、2017年8月2日が、2017年の 「アース・オーバーシュート・デー」であると発表しました。これは、人類による自然資源の消費が、地球が持つ一年分の資源の再生産量とCO2吸収量を超えた日を意味します。つまり、この日以降の2017...続きを読む

2017/8/01

"ハチミツの木"の森と、村の養蜂業を支援する取り組み

インドネシア・スマトラ島中部のテッソ・ニロ国立公園やその周辺には、世界最大のミツバチ「オオミツバチ」が巣を作る背の高い木が500本ほど自生しています。高いものでは85メートルにもなるこの"ハチミツの木"は現地ではシアランと呼ばれ、そこから採れるハチミツは村の人々の大切な収入源です。しかし周辺の森では...続きを読む

2017/7/31

森林セミナー「持続可能な天然ゴムの生産と調達」 開催報告

2017年7月7日(金)、WWFジャパンは森林セミナー「持続可能な天然ゴムの生産と調達」を開催しました。生物多様性豊かな海や森などの自然環境に由来するさまざまな資源は、どれも日々の暮らしやビジネスに欠かせないものばかり。本セミナーは、そうした資源の一つであり、今後も生産量の増加が予測される天然ゴムに...続きを読む

2017/6/02

業界初、自動車メーカーが持続可能な天然ゴムの調達を宣言

2017年5月15日、アメリカに本社を置く自動車メーカー、ゼネラルモーターズ社が天然ゴムに関して、森林破壊や人権の侵害に関与しない「森林破壊ゼロ」の調達を目指してゆくことを発表しました。天然ゴムに関しては、近年その原材料調達において、自然の森の減少や地域住民や労働者の権利が尊重されていないなどの問題...続きを読む

2017/5/17

小さな水力発電機がつなぐ!スマトラの森とその未来

2015年1月、スマトラ島に残された山岳の森、ブキ・バリサン・セラタン国立公園に隣接する村に、小水力発電機が設置されるプロジェクトが発足しました。ここは絶滅の危機に瀕したスマトラトラやスマトラサイが今も生息する地域です。違法な木材伐採や、農園の乱開発が大きな問題とされてきた中、村の住民自らが森林保全...続きを読む

2017/1/18

WWF、エイプリル社(APRIL)の「ステークホルダー諮問委員会」への参加停止を発表

2016年12月、WWFインドネシアは製紙メーカーエイプリル社(APRIL)に関するアドバイザリー(勧告)を発表し、同社の「ステークホルダー諮問委員会」への参加を停止することを表明しました。長年指摘されてきたスマトラやボルネオなどでの植林地開発が招いた自然林の破壊や、地域社会への悪影響が、依然解消さ...続きを読む

2016/8/08

始まった「借金生活」 2016年の「アース・オーバーシュート・デー」は8月8日

2016年8月8日、国際シンクタンクの「グローバル・フットプリント・ネットワーク(GFN)」は、この日が2016年の 「アース・オーバーシュート・デー」であると発表しました。これは、人類による自然資源の消費が、地球が持つ一年分の再生産量とCO2吸収量を超えた日、を意味します。つまりこの日以降の201...続きを読む

2016/7/27

日本初!FSC®認証を取得した塗装型枠用合板

森林の環境保全に配慮し、地域社会の利益にかない、経済的にも継続可能な形で生産された木材に与えられるFSC®認証。1993年の設立以来、その制度は、森を守りながら木材の持続可能な利用を促進する具体的な手段として、世界各地で広がってきました。そうした中、今回日本で初めて、FSC®認証を取得した「塗装型枠...続きを読む

2016/5/19

新工場稼働により原料不足?APP社への懸念高まる

2016年4月、WWFを含むインドネシア国内外の12のNGOが共同で、製紙メーカーAPP社の今後の原料調達に対する懸念を発表しました。同社がスマトラ島で1980年代からはじめた紙パルプ生産のために、200万ヘクタール以上の自然の熱帯林が伐採され、その操業が周囲の環境や社会そして気候変動問題に及ぼして...続きを読む

2016/3/01

トラが棲む森を守りながら電力を供給!スマトラ島で小水力発電機を設置

2015年12月、絶滅の危機にあるスマトラトラやスマトラサイが生息するスマトラ島ブキ・バリサン・セラタン国立公園に隣接した小さな村で、森から流れる川を利用した、7機の小水力発電機が設置されました。村の住民は、この川の流れを維持するため、流域の森林を開発せず、長期にわたって保全することに合意。国立公園...続きを読む

2016/2/15

「森を守るマークを選ぶ」を将来世代に 第1回「WWFジャパン森林絵本コンテスト」を実施

日々の暮らしやビジネスに欠かせない紙製品。それは大人だけではなく、多くの時間を学校で過ごす子供たちにとっても同じことでしょう。教科書、ノート、ティッシュやトイレットペーパーなど、子供たちの日常にも身近な紙製品は多くあります。森林資源の持続可能な利用を推進するWWFジャパンは、王子ホールディングス株式...続きを読む

2015/11/05

プランテーション開発による影響:周辺国をも襲うインドネシアからの煙害

シンガポールやマレーシアで毎年乾季となる5~10月頃に問題となる「煙害(ヘイズ)」と呼ばれる大気汚染。煙害の発生源は、インドネシアのスマトラ島やカリマンタン島で行なわれる野焼きや、それに伴う泥炭火災などです。この主な原因の一つとなっているのは、日本でも日々消費されている紙やパーム油製品の原材料を生産...続きを読む

2015/10/15

「地球1個分のオリンピックで一つの未来」を!

2015年10月15日、WWFは2020年の東京オリンピック・パラリンピック大会を、持続可能な社会の実現に向けた「変革の契機」とするよう求める提言を発表しました。現在、人類は地球1個分の生産力を超える規模で消費活動を続け、それが世界の生物多様性を損なう大きな原因になっています。その中で、「地球1個分...続きを読む

2015/9/28

国際的な森林認証制度FSC(R)の普及啓発キャンペーン「FSCフォレストウィーク2015」が終了

2015年9月11日から9月28日まで、国際的な森林認証制度、FSCの普及啓発キャンペーン「FSCフォレストウィーク2015」が初めて開催され、WWFジャパンもこれに参加しました。FSCが1993年に発足されて20年以上、世界中でWWFを含め多くの企業や団体がその普及に取り組み、拡大を続けてきたFS...続きを読む

2015/9/17

森林セミナー開催報告:消えた熱帯林とプランテーション~持続可能な私たちの暮らしと企業の調達

2015年7月17日と19日の2日間、雑誌「BIOCITY(ビオシティ)」のWWF Edition発刊を記念して、WWF森林セミナーを開催しました。世界でも稀にみる豊かな生物多様性を誇るインドネシアの熱帯林は、紙やパーム油などを生産するためのプランテーション開発のため今も減少・劣化を続けています。日...続きを読む

2015/8/27

今度こそ実現されるか? APRIL社が新たな方針を発表

2015年6月3日、主にインドネシアで原料調達を行ってきた製紙メーカーAPRIL社が、改訂版「持続可能な森林管理計画2.0」を発表しました。インドネシアのスマトラ島を中心に自然の熱帯林を破壊し、植林地として開拓することで紙原料を調達してきたAPRIL社。その操業のあり方については、長年にわたりWWF...続きを読む

2015/4/21

スマトラの森をめぐって:APP社サプライヤーと地域社会との長期化する紛争

主にインドネシアのスマトラ島とカリマンタン(ボルネオ島インドネシア領)で、自然の熱帯林を破壊することで製紙原料を調達、そして植林地を拡大してきた製紙メーカーAPP社。その操業が周囲の環境・社会と気候変動問題に及ぼしてきた悪影響は計り知れません。またその事実があるにも関わらず、まるで事実から目をそらそ...続きを読む

2015/3/31

森の利用と保全の両立に向けて インドネシア・マハカムウル県の農業・林業局と覚書を締結

2014年11月18日、WWFインドネシアは京都大学の北山兼弘教授(森林生態学)とともに、ボルネオ島のインドネシア領東カリマンタンに位置するマハカムウル県の農業・林業局と、持続可能な森林の管理・保全に向けた覚書を交わしました。WWFは2012年より、京都大学の協力を得て、県内で木材生産を手掛けている...続きを読む

2015/3/20

熱帯林保全に向けたAPRIL社の誓約 またも実現されず

インドネシアのスマトラ島を中心に自然の熱帯林を破壊し、紙の生産を行なってきたAPRIL社の原料調達のあり方は、多くの環境・社会問題に取り組んできたNGOや、国際的な組織、企業などによって問題視されてきました。同社は、2014年1月には「持続可能な森林管理方針」を発表するも、その後も自らの誓約とさらに...続きを読む