蓄養の本まぐろ、販売製品の約2％に誤表示

資源の枯渇が大きな問題となっているクロマグロ（本まぐろ）。1990年代後半以降、特に地中海沿岸では、クロマグロの蓄養業が急速に拡大し、さらに違法操業や過剰な漁獲によって、問題が深刻化しています。その最大の消費国である日本においても、クロマグロの流通の実態は、なかなか把握されてきませんでした。そこで、WWFは、日本で販売されているクロマグロ製品のDNA検査を実施。店頭で表示されている内容との間に違いが無いかを調査しました。

蓄養クロマグロ製品のDNAを分析

WWFジャパン、WWF地中海プログラムオフィスが実施した今回の調査では、一部神奈川県を含む、東京都内の大手量販店やデパート、スーパーマーケットで、「蓄養」あるいは「養殖クロマグロ（本まぐろ）」と表示された、「国産」の刺身などの生鮮製品を収集。

そのサンプルを、スペイン、ヒロナ（Girona）大学のJ.ヴィニャス（Jordi Vinas）博士に送り、DNA分析を委託しました。

その結果、「国内産蓄養クロマグロ」と表示されている製品の約2％（1件）に、資源の枯渇が深刻な、大西洋（地中海）産クロマグロが混入していることが判明。DNA分析を用いた調査の有効性と共に、日本に市場における、クロマグロの流通の透明性に、問題があることが明らかになりました。
この流通の問題については、日本のJAS法（農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律）違反でもあることから、早急な対応が求められます。

「本まぐろ」の名で知られるクロマグロ

地中海および東大西洋のまぐろ資源を管理する国際機関ICCATのもとでは、加盟国に対し、漁獲量はもとより、生産から輸入までの記録、確認を義務づけていますが、いまだに大西洋クロマグロの違法・無届漁業は跡を絶ちません。

WWFとトラフィックは、世界有数のクロマグロ消費国である日本が率先して、これらの違法なマグロ製品を市場に流通させないよう、一貫した検証可能なトレーサビリティ制度を確立するよう、国内の関係者に求めています。

また、クロマグロの輸出入を一時中断する必要性を考え、野生生物の国際取引を規制する「ワシントン条約」附属書への、大西洋クロマグロ掲載を支援し、資源保全のための活動を継続してゆきます。

レポート全文のダウンロードはこちら

『ミトコンドリアDNA分析による蓄養クロマグロ製品の店頭表示検証』

2009/10/27

キーワード

IUU, マグロ, ワシントン条約, 地中海, 本まぐろ, 蓄養

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